著者紹介

痛みの少ない、数秒でできる指先からの微量採血、…

痛い、ちょっとしたミスで採血部分が腫れあがるなどトラブルが多い腕からの静脈採血検査。これを、簡単な器具を使うことにより、指頭と呼ばれる指先から、これまでの数十分の１に相当するわずか0.2㍉㍑の血液を数秒で採取ができる超カンタンな多機能微量…

【米大統領選まで２週間】カギを握るペンシルベニ…

明治大学・海野教授が日本橋浜町「Hama House」で講演

大統領選挙の投票が２週間足らずに迫る中で、米国の政治事情に詳しい海野素央明治大学政治経済学部教授が10月21日に、「アメリカを覆う深刻な分断と民主主義の危機～アメリカ大統領選挙2024の行方はいかに～」と題して都内で講演した。司会は、グッ…

「無謀だ」と言われても諦めない！ ”光免疫療法…

日本での研究者のキャリアを捨て、リスクをとって渡米。長年の苦闘を経て、「第４のがん治療法」を生み出した一人の日本人。その軌跡とは？

【環境コンサルビジネス】上場企業のグリーン対策…

東京証券取引所がプライム上場企業に対して、2022年４月から二酸化炭素（CO2）を含む温室効果ガス（GHG）排出量の開示やそのリスク管理やガバナンス体制の見直しなどを義務付けたことなどから、上場企業は環境グリーン対策に追われている。排出量…

｢この大学を守る！」 軍人出身の学長と、ある日…

オハイオ州立大学の学長に映画『トップガン』のモデルとなった元軍人が就任した。この意義は何か。小誌取材班は大学を訪ね、学長室でインタビューを行った。

｢この大学を守る！」 軍人出身の学長と、ある日…

オハイオ州立大学の学長に映画『トップガン』のモデルとなった元軍人が就任した。この意義は何か。小誌取材班は大学を訪ね、学長室でインタビューを行った。

＜700社以上の日本企業が進出＞インテルも工場…

オハイオ州知事が語る日本企業への期待感

日本企業が多数進出しているオハイオ州。近年はインテルが工場建設を決めた。なぜ注目されているのか。

「IOWN構想」で世界に挑むNTTが始めた〝仲…

五味和洋・NTTリサーチ社長

「IOWN構想」でゲームチェンジャーとなるべく、世界に挑むNTT。戦いの拠点をなぜサンフランシスコ・シリコンバレーに置くのか？

＜サンフランシスコでの乗車体験記＞透明人間が運…

サンフランシスコ市内で度々目撃した完全自動運転タクシーの「Waymo」。そのスムーズな運転に衝撃を受けるとともに、安全性、利便性を体感することができた。

【もはや内輪の論理は通用しない】影響力が強い「…

投資界隈を賑わせているのが“物言う株主”、別名アクティビストと呼ばれる投資家の存在だ。企業側は、株主との向き合い方についてどう考えていけばよいのか。

生成AIブームの中で独り勝ちするエヌビディア、…

「オムディア」のコンサルティングィレクター・杉山和弘氏に聞く

この10年間、開発で遅れをとった日本としては、半導体復権の「最後のチャンス」といわれており、日本経済再興のリード役になれるかどうか注目されている。そこで調査会社「オムディア」のコンサルティングィレクターである杉山和弘氏に半導体を取り巻く現…

＜マンション・サバイバル＞急増する築40年以上…

能登半島地震によって改めて「マンションの防災対策と長寿命化」に注目が集まっている。そこでカギとなるのが管理組合の意識と行動だ。

退職者と会社をつなげてお互いを活用する

「中途退職による社員との別れを、会社の資産に変えたい」ーー。日本社会全体で人材不足が常態化する中で、一度は会社を辞めた退職者と繋がることで、お互いにとってWin-Winの関係を構築しようとする会社が増えている。

【限定公開】世界と戦う今治造船 オーナー企業の…

【特集】海事産業は日本の生命線　「Sea Power」を 国家戦略に

日本の海事産業が集中する瀬戸内地域。ここを拠点とする今治造船をはじめとした企業の社長に足元の事業状況と直面する課題について聞いた。

〝オンリーワン〟を目指す 中小造船のトップラン…

【特集】海事産業は日本の生命線　「Sea Power」を 国家戦略に

山口県下関市にある中手の旭洋造船。本社工場を訪ねると、ドックではコンテナ船、艤装岸壁では珍しい捕鯨母船「関鯨丸」の建造が行われていた。日本政府は2019年６月末に国際捕鯨委員会（IWC）を脱退、同年７月から商業捕鯨再開の道を拓いた。

「お願いだから分かってほしい」運送事業者の社長…

多重下請け構造がある日本のトラック運送業界。国を挙げた「働き方改革」を運送事業者の社長たちはどう受け止めているのか？

残業規制の導入で物流業界の体質改善はなるのか？

来年4月から運送ドライバーの残業時間が制限される。適正運賃を浸透させ、物流業界の体質改善が求められている。

守備範囲を飛び越え、生き残りを図る地域金融の未来

従来型の金融サービスだけでは地域の課題を解決することができない——。単なるサポーターから、自らも共に歩みはじめた地域金融機関の取り組みをリポートする。

台湾「軍事介入」発言は米国の姿勢変更の証

ジョセフ・クラフト氏は岸田外交を評価

バイデン米大統領の韓国、日本訪問を機に、日米豪印の首脳会談が東京で行われ、岸田文雄政権の外交手腕が問われた。東京駐在が長く、ワシントンにもパイプを持つ、ロールシャッハ・アドバイザリーのジョセフ・クラフト氏に一連の外交成果を聞いた。

リスクをとって「種をまけ」 日本企業、再興への…

現状維持は最大の経営リスク 常識という殻を破ろう

かつての勢いをなくして「失敗しないこと」が目的化した日本企業。今こそ未来に向けた「種まき」をすべきだ。